40代に入ると、「老後2000万円問題」という言葉がまた気になり始めます。
ニュースで「年金の平均支給額は○万円」と聞いても、それが自分に当てはまるのかどうか分からない方は多いでしょう。
- 自分はいくらもらえるのか？
- 本当に年金だけで生活できるのか？
そんな不安を解消するために、本記事ではサラリーマンが将来もらえる年金の平均額と、自分で簡単に受給見込み額を確認する方法、そして今からできる老後資金対策を分かりやすく解説します。
読むだけで、将来のお金の「見えない不安」が「計算できる安心」に変わるはずですよ。
平均額だけでなく「自分の年金額」を知ることが大切
ニュースなどで「年金の平均支給額は月14万円」と聞くことがありますが、それはあくまで全国平均であり、現役時代の年収や加入年数によって、個人の年金額は大きく変わります。
つまり「平均」だけでは老後のお金の計画は立てられません。
あなたが、まずすべきことは「自分がいくらもらえるか」を把握することであり、この数字が分かれば、老後に備えてどれくらい貯めるべきか、どんな制度を使うべきかが明確になります。
サラリーマンの年金はいくら？平均額と自分の見込み額
厚生労働省の最新データによると、厚生年金の平均支給額は月約14〜15万円となっているのですが、一方で国民年金のみの人では月5〜6万円ほどになります。
夫婦で両方が厚生年金加入の場合、合計で月22〜23万円程度が平均的な受給額となるのですが、この平均には「定年退職したフル加入者」も「短期間しか加入しなかった人」も含まれていて、あなたの収入や加入期間によっては、実際の金額が大きく上下する点に注意が必要です。
ねんきん定期便の見方｜自分の受給見込みを確認する方法
毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」には、あなたの年金見込額が記載されています。
チェックすべきは次の3つ。
- 加入期間（厚生年金＋国民年金の合計）
- これまでの加入実績に応じた年金額
- 将来の見込み額（50歳以上なら試算付き）
さらに、公式サイト「ねんきんネット」を使うと、現在の収入を基準に老後の受給額を将来シミュレーションできます。
働き方を変えた場合や、定年を延長した場合の変化も数値で確認可能です。
平均から分かる「老後資金はいくら必要か」
「老後2000万円問題」は、年金だけでは生活費をまかなえないという前提で話題になりましたが、これは、「毎月の支出が26万円、年金収入が22万円」という標準的な夫婦モデルに基づいた試算です。
生活費を20万円まで抑える工夫や、地方移住などを考えれば、不足額は減らすことはできますから、「2000万円貯めること」がゴールではなく、自分の生活に合った資金計画を立てることがポイントとなります。
今からできる3つの年金対策（iDeCo・NISA・企業DC）
iDeCoで「もうひとつの年金」をつくる
個人型確定拠出年金（iDeCo）は、将来の年金に上乗せできる制度で、毎月の掛金が全額所得控除になり、節税しながら老後資金を積み立てることができます。
会社員なら年14万円〜27万円まで拠出が可能です（勤務先制度による）。
つみたてNISAでリスク分散の備え
つみたてNISAは、少額で投資信託を積み立てる制度で、iDeCoより自由に引き出せるため、「中・長期の資金づくり」に最適。
長期分散投資で、年金の不足分をカバーする仕組みとして組み合わせると効果的です。
企業DC（企業型確定拠出年金）を活用して上乗せ
勤務先に企業型確定拠出年金（企業DC）がある場合は、会社の積立金と併せて老後資金を形成できます。
企業が拠出してくれる分、自己負担が少なく、非常に効率的な制度です。
漠然とした不安は「数字」で解消しよう
将来の不安は、正確な情報を知ればぐっと小さくなります。
「平均額を理解する」→「自分の受給額を把握する」→「今から備える」。この3ステップを実践すれば、老後2000万円問題も、自分ごととして整理することができます。
