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  • 40代の私が、年金の現実を直視できなかった本当の理由

    40代の私が、年金の現実を直視できなかった本当の理由

    住宅ローンと塾代に追われ、老後なんて考える余裕がなかった

    田中健一さん(仮名・44歳)は、神奈川県在住の会社員。

    妻と中学1年の長男、小学3年の長女の4人暮らし。

    月の手取りは約38万円。数字だけ見れば、そこそこ安定しているように映るかもしれない。

    だが実態は違う。

    住宅ローンの返済が月11万円。

    長男が地元の進学塾に通い始めてから、その費用だけで月3万5000円。長女も来年から習い事をもう一つ増やしたいと言い出している。

    食費、光熱費、保険料など項目を並べるたびに、手取りの数字はどんどん小さくなっていく。

    「毎月、なんとかゼロになるか少し残るか、そんな綱渡りの状態です。老後?そりゃ考えなきゃいけないのはわかってる。でも、今月の塾代を払ったあとに、どうやって将来のお金を貯めろっていうんですか」

    そんな彼の部屋の引き出しには、3年分の「ねんきん定期便」が封を開けられないまま眠っていた。


    なぜ「後でやろう」が3年間続いたのか

    ねんきん定期便を開けなかったのは、無関心だったからではない。

    むしろ逆で「開けるのが怖かったんです。金額を見て、絶望したくなかった」

    健一さんは30代前半、一度転職を経験しており、前職では約2年半、プロジェクト契約で働いた時期があった。

    その間は厚生年金に加入できず、国民年金のみ。

    しかも当時は生活が苦しく、数ヶ月分の保険料を未納にしてしまった過去がある。

    「氷河期世代ではないですが、同世代の先輩たちが非正規で苦労しているのを見てきた。自分も似たような穴がある。だから余計に、ちゃんと見たくなかったんだと思います」

    さらに問題を複雑にしていたのが、情報の多さだった。

    「老後2000万円問題」という言葉はずっと頭にある。

    でもあれは平均的な話で、自分のケースに当てはまるのかどうかわからないし、ファイナンシャルプランナーに相談しようとネットで調べてみれば、保険の売り込みにつながるケースが多そうで踏み出せない。

    iDeCoやNISAが良いとは聞くけれど、「今の生活費すら足りていないのに、どこからお金を出すのか」という問いに誰も答えてくれない。

    こうして「やろうと思っているが、何から手をつければいいか分からない」状態が、3年間続いた。


    「不安の正体」は金額ではなく、「空白」だった

    転機は、会社の同僚との何気ない会話だった。

    同い年の同僚が「先週、老後の試算を初めてちゃんとやってみた」と話してきた。

    「怖くなかった?」と聞いたら、こんな答えが返ってきた。

    「怖かったけど、数字にしたら逆に楽になったよ。漠然と不安なのが一番しんどかった」

    その一言が、健一さんの何かを変えた。

    帰宅後、引き出しの奥のねんきん定期便を初めて開けた。

    見込額は月額約13万円。

    正直「思ったより少ない」と思ったと同時に、「これが現実か」という妙な落ち着きもあった。

    後日、ファイナンシャルプランナーへの個別相談を調べ直したとき、手数料体系が明確な「独立系FP」という選択肢を見つけた。

    無料相談ではなく、時間単位で費用を払うタイプのFPに相談すると、言われたのはシンプルなことだった。

    「不安の大半は、数字が見えていないことから来ています。まず現状の数字を出す。それだけで、対策の優先順位が変わります」

    健一さんが3年間抱えていた「漠然とした不安」の正体は、「老後が苦しくなる」という事実ではなく、「いくら足りないのかが見えていない」という空白そのものだった。


    健一さんが実際にやった3つのこと

    まずやったのは、ねんきん定期便の見込額(月約13万円)を起点に、自分が65歳以降に必要な生活費を概算することだった。

    FPのアドバイスをもとに「今の生活水準の7割程度」を老後の生活費の目安として試算。

    月22万円が必要だとすると、年金との差額は月9万円。年間108万円、20年間で約2160万円が不足するという「自分専用の数字」が初めて見えた。

    「2000万円問題ってよく聞くけど、自分の場合は2160万円か、とわかった。なんか、数字になったとたんに現実として受け止められた」

    「今すぐできること」と「後でできること」を分ける

    健一さんのFPが次に言ったのは、「全部を今すぐやろうとしないこと」だった。

    子どもの教育費がピークを迎えるのは、長男が高校・大学に進む今後5〜8年間。

    この時期に無理に老後資金を積み立てようとすれば、家計が破綻する。

    だから今は「削れるものだけ削る」に留め、長男が大学を卒業する7年後から老後資金の積み立てを本格化させるというロードマップを描いた。

    今すぐできることとして取り組んだのは、死亡保険の見直し(子どもが独立後は減額できる)と、iDeCoへの少額加入(月5000円からスタート)の2点のみ。

    「全部やらなきゃと思ってたから動けなかった。今できることと、あとでやることを分けたら、急に動けるようになった」

    年に一度、数字を「更新する」習慣をつくる

    最後にFPから言われたのは、「計画は一度立てたら終わりではなく、毎年見直すもの」というシンプルな原則だった。

    年に一度、ねんきん定期便が届く時期に、試算を更新する。

    子どもの進路が変われば教育費の見通しも変わり、昇給があれば老後資産の積み立て余力も変わる。

    そのたびに「不足額」と「対応策」を修正していく、という習慣を持つことで、「考えないことによる不安の蓄積」を防ぐことができる。

    健一さんは今、スマートフォンのカレンダーに「ねんきん定期便チェック」を毎年9月に設定している。


    3年間の「封印」を解いた健一さんの、今

    あれから約8ヶ月が経つ。

    生活が劇的に変わったわけではない。ローンも塾代も、変わらず毎月出ていく。

    iDeCoに月5000円を積み立て始めたが、老後資金の観点からはまだ微々たるものだ。

    でも、健一さんの表情は明らかに変わった。

    「漠然とした不安って、ずっとBGMみたいに鳴ってるんですよ。ずっと頭の片隅でノイズが続いている感じ。それが、数字にしたとたんに止まった。対策が完璧じゃなくても止まった」

    「2160万円、すごい数字だけど、7年後から本格的に動けば間に合う計算が出た。それだけで全然違う」

    引き出しの奥で眠っていた3年分の封筒。

    その最後の一枚を開けた夜、健一さんは久しぶりに「今日は考えすぎなかった」と思いながら眠れたという。

    老後の準備は、完璧な計画からではなく、「自分の数字」を初めて見た、その夜から始まった。

  • 年金だけで足りる?平均支給額から見る40代が今すべき3つの準備

    年金だけで足りる?平均支給額から見る40代が今すべき3つの準備

    40代に入ると、「老後2000万円問題」という言葉がまた気になり始めます。

    ニュースで「年金の平均支給額は○万円」と聞いても、それが自分に当てはまるのかどうか分からない方は多いでしょう。

    • 自分はいくらもらえるのか?
    • 本当に年金だけで生活できるのか?

    そんな不安を解消するために、本記事ではサラリーマンが将来もらえる年金の平均額と、自分で簡単に受給見込み額を確認する方法、そして今からできる老後資金対策を分かりやすく解説します。

    読むだけで、将来のお金の「見えない不安」が「計算できる安心」に変わるはずですよ。

    平均額だけでなく「自分の年金額」を知ることが大切

    ニュースなどで「年金の平均支給額は月14万円」と聞くことがありますが、それはあくまで全国平均であり、現役時代の年収や加入年数によって、個人の年金額は大きく変わります。

    つまり「平均」だけでは老後のお金の計画は立てられません。

    あなたが、まずすべきことは「自分がいくらもらえるか」を把握することであり、この数字が分かれば、老後に備えてどれくらい貯めるべきか、どんな制度を使うべきかが明確になります。


    サラリーマンの年金はいくら?平均額と自分の見込み額

    厚生労働省の最新データによると、厚生年金の平均支給額は月約14〜15万円となっているのですが、一方で国民年金のみの人では月5〜6万円ほどになります。

    夫婦で両方が厚生年金加入の場合、合計で月22〜23万円程度が平均的な受給額となるのですが、この平均には「定年退職したフル加入者」も「短期間しか加入しなかった人」も含まれていて、あなたの収入や加入期間によっては、実際の金額が大きく上下する点に注意が必要です。

    ねんきん定期便の見方|自分の受給見込みを確認する方法

    毎年誕生月に届く「ねんきん定期便」には、あなたの年金見込額が記載されています。

    チェックすべきは次の3つ。

    1. 加入期間(厚生年金+国民年金の合計)
    2. これまでの加入実績に応じた年金額
    3. 将来の見込み額(50歳以上なら試算付き)

    さらに、公式サイト「ねんきんネット」を使うと、現在の収入を基準に老後の受給額を将来シミュレーションできます。

    働き方を変えた場合や、定年を延長した場合の変化も数値で確認可能です。

    平均から分かる「老後資金はいくら必要か」

    「老後2000万円問題」は、年金だけでは生活費をまかなえないという前提で話題になりましたが、これは、「毎月の支出が26万円、年金収入が22万円」という標準的な夫婦モデルに基づいた試算です。

    生活費を20万円まで抑える工夫や、地方移住などを考えれば、不足額は減らすことはできますから、「2000万円貯めること」がゴールではなく、自分の生活に合った資金計画を立てることがポイントとなります。

    今からできる3つの年金対策(iDeCo・NISA・企業DC)

    iDeCoで「もうひとつの年金」をつくる

    個人型確定拠出年金(iDeCo)は、将来の年金に上乗せできる制度で、毎月の掛金が全額所得控除になり、節税しながら老後資金を積み立てることができます。

    会社員なら年14万円〜27万円まで拠出が可能です(勤務先制度による)。

    つみたてNISAでリスク分散の備え

    つみたてNISAは、少額で投資信託を積み立てる制度で、iDeCoより自由に引き出せるため、「中・長期の資金づくり」に最適。

    長期分散投資で、年金の不足分をカバーする仕組みとして組み合わせると効果的です。

    企業DC(企業型確定拠出年金)を活用して上乗せ

    勤務先に企業型確定拠出年金(企業DC)がある場合は、会社の積立金と併せて老後資金を形成できます。

    企業が拠出してくれる分、自己負担が少なく、非常に効率的な制度です。

    漠然とした不安は「数字」で解消しよう

    将来の不安は、正確な情報を知ればぐっと小さくなります。

    「平均額を理解する」→「自分の受給額を把握する」→「今から備える」。この3ステップを実践すれば、老後2000万円問題も、自分ごととして整理することができます。